総合取引所
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総合取引所(そうごうとりひきじょ)とは、(1)金融商品の取引 と (2)コモディティ(関連)の取引 の両方を一元的に扱う取引所を指す。ここでのコモディティとは、商品市場で取引される商品のことであり、農産物、金などの金属、原油などのエネルギーが取引されている。
総合取引所の例として、米国のシカゴ・マーカンタイル取引所がある[2]。日本では、エネルギー関連の商品以外の商品先物取引・オプション取引が東京商品取引所から移管され、日本取引所グループの大阪取引所が日本初かつ最大の総合取引所となった。現在は大阪取引所だけだが、堂島取引所も将来ビジョンで総合取引所になることを目標にしている[3]。なお、東京金融取引所も「デリバティブの総合取引所」を自称しているが[4]、商品先物取引・オプション取引は行われておらず、コモディティ関連の商品ラインナップは不十分である。同社は2007年の「金融商品取引法」の施行前までは金融先物取引所だった経緯があり、取引所CFD「くりっく株365」で金ETF・銀ETF・白金ETF・原油ETFの証拠金取引を取り扱っている[5]。